目次
- 引越しの際は携帯電話・スマホで手続きが必要になるポイントがあります
- 携帯キャリアによって引越し時に必要な手続きが異なります
- 引越し前には新居で電波が使用できるか否かの確認が必要です
- 携帯・スマホ以外にも、引越しにともなって手続きが必要なものがあります
どこでも利用できる携帯電話やスマートフォン。場所を問わずに利用できるため、引越しにともなって手続きが必要になることを忘れてしまっている人もいます。手続きをしておかないと、トラブルに発展する可能性があります。また、携帯電話だけではなく、固定電話やネット回線の契約内容の変更も必要です。
この記事では、引越し時に必要な携帯電話・スマホの手続きとその方法、それ以外の通信関連の契約変更について解説します。忘れがちな手続きではあるものの、大切な手続きです。手順を理解して変更手続きをしてください。
引越し時は携帯電話・スマホの手続きが必要
引越しにともなって携帯電話やスマホで手続きが必要であると、忘れている人もいるでしょう。どこでも利用できるツールなだけに、なんの手続きが必要なのかすぐには出てこなくても不思議ではありません。
引越しにともなって住所変更が発生した場合、契約している携帯電話会社に対し、登録住所の変更を申請する必要があります。料金の支払い方法のほとんどが銀行振替やクレジットカード払いになっており、住所変更の必要性を感じにくいものの、住所変更はキャリアとの契約上必須事項です。請求書払いをしている場合は言うまでもないでしょう。つまり、支払い方法にかかわらず住所変更が必要なのです。
なお、この住所変更にともなったプランの変更などは必要ありません。契約期間が指定されている、いわゆる「縛り」は関係ないため、違約金が発生するのではないかと思わなくても大丈夫です。ただし、固定電話やインターネット回線で受けていた割引が適用外になったり、割引率が変更になったりすることもあります。詳しくは契約しているキャリアに相談してください。
手続きをしないとどうなる？
もし携帯電話・スマホの住所変更手続きを行わなかった場合、真っ先に困ってしまうのは請求書払いをしている利用者です。支払いに必要な請求書が届かなくなるため、住所変更をしないという選択はないでしょう。郵便局で郵便物の転送手続きをしていれば、最長1年間は手元に請求書が届かないと言ったトラブルはなくなります。しかし、1年後には転送期限が切れてしまうため、遅くとも転送手続き開始から1年以内に住所変更をしなければなりません。
仮に銀行振替やクレジットカード払いであっても住所変更は必要です。携帯電話会社から送られてくる郵便物のなかには、重要なお知らせが含まれている場合があります。直近では、いわゆるガラケーのサービス停止にともなうスマホへの移行を案内する郵便物が発送されていました。
このような重要なお知らせが届かなくなってしまうほか、引き落とし先である銀行口座やクレジットカードから正常に引き落としができない場合に通知書が届かなくなります。利用者にとって重要なお知らせが届かなくなってしまうと、不利益をこうむるのは利用者自身です。引越し後は必ず、早い段階で住所変更の手続きを済ませておきましょう。
なぜ手続きが必要なの？
再三繰り返していますが、携帯電話会社から郵送される書類や文書のなかには、契約に関する重要なものが含まれていることがあります。これらの文書が引越しによって届かなくなると、自身の契約にまつわるお知らせを見逃してしまう可能性も否定できません。
請求書や督促状などの料金支払いに関する文書が届かなくなってしまうのも問題です。請求書払いだけではなく、銀行振替やクレジットカード払いで何らかのトラブルで利用料金が回収できなくなると、最悪の場合携帯電話サービスの利用停止になる可能性があります。
また、個人情報流出のリスクとも隣り合わせにある可能性もあるでしょう。先述のとおり、引越し前に郵便局で転送手続きをしていれば当面問題はないものの、期限が過ぎたり転送手続きをしていなかったりすると、旧住所に郵便物が届くことになります。当然、携帯会社からの文書も例外ではありません。もし次の入居者や第三者の手に携帯会社からの文章が渡ってしまうと、個人情報が筒抜けになってしまうのです。
変更期限はなく、罰則規定もない携帯電話やスマホの住所変更ですが、住所変更をしないことでこれらのリスクを負う可能性が出てきます。引越し後速やかに届出るようにしましょう。
【キャリア別】携帯電話・スマホの手続き方法
ここからは、キャリア別の携帯電話・スマホの手続き方法について説明します。各キャリアの公式ホームページをもとに解説しますが、最新情報とは一部内容が異なる場合があります。本記事を参考にしつつ、自身が契約している携帯電話会社の住所変更に関するページも確認するようにしてください。
なお、各キャリア共通して、本人確認書類として次のものの原本、もしくはコピーや写真の提出が求められます。事前に用意しておきましょう。
- 運転免許証
- マイナンバーカード
- 身体障がい者手帳
- 精神障がい者保健福祉手帳
- 療育手帳
- 健康保険証
- 住民基本台帳カード（顔写真付き）
- 在留カードと外国発行パスワード
- 公共料金領収書
- 住民票（マイナンバーの印字がないもの）
上記の書類は、すべて新住所に切り替わっているものが必要です。事前に住所変更手続きを行ってから、キャリアの住所変更を行いましょう。
docomo
docomoでは、dアカウントやiモードを利用して住所変更が可能です。また、ドコモショップやd gardenでの手続きも可能ですが、自宅のインターネット回線は「ドコモ光」の場合は、ドコモショップやd gardenで一緒に手続きしてしまうと良いでしょう。もし、実店舗で住所変更手続きを行う場合は、事前に来店予約をしてください。
iモードを利用するタイプの携帯電話の場合、ネットワーク暗証番号が必要です。契約時に設定した4桁の数字のことで、住所変更以外にも利用する重要な暗証番号です。忘れてしまった場合は実店舗で変更手続きを行うか、ドコモ インフォメーションセンターに問い合わせれば、設定してあるネットワーク暗証番号が届きます。パソコンやスマホからの場合はdアカウントのみが必要です。
実店舗とドコモ インフォメーションセンターは、営業日・営業時間が限定されています。もし、仕事などで連絡できない場合はパソコンやスマホから変更手続きをしてしまいましょう。ただしスケジュールの都合上、旧住所に住所変更後初回の請求書などが郵送されることもあります。郵便局で郵便物の転送手続きを行うのを忘れないようにしてください。
au
auは、My auからau IDを利用して変更できます。また、電話や実店舗での手続きも可能で、いずれかの都合の良い方法で手続きしましょう。必要書類や注意事項はdocomoとほぼ同じです。docomoと異なる点は、ガラケーでもスマホ・パソコンと同じMy auから住所変更ができる点です。若干画面上の表示形式が異なる可能性もあるものの、入力する場所や内容に違いはありません。
なお、docomoとauに関しては、委任状があれば代理人による住所変更ができます。実店舗での変更のみ認められていますが、どうしても自力でできない場合は代理人にお願いしましょう。auもとくに住所変更の期限を設けていませんが、早めの変更をしてください。
ソフトバンク
ソフトバンクもほかのキャリアと同様、インターネット上のサービスであるMy Softbankで変更する方法と、実店舗で変更する方法の2通りがあります。先に紹介した2社と大きく異なるのは、代理人による住所変更手続きができない点です。3大キャリアと呼ばれる携帯電話会社唯一の対応であり、住所変更は契約者本人でなければできないことになっています。多少手間であっても、契約者自身が住所変更しなければなりません。
それ以外に必要な書類は大差ありません。3大キャリアとも、インターネット上で24時間住所変更をはじめとする各種変更手続きに対応しています。住所変更が発生したら、速やかに変更を行いましょう。
楽天モバイル
楽天モバイルの場合も上記のキャリアと同じ要領で住所変更が可能です。My 楽天モバイルにログインし、画面に表示された手順に沿って手続きを進めてください。実店舗が少ない楽天モバイルですが、実店舗でも住所変更ができます。ただし、家電量販店内の店舗や郵便局内に設置された店舗では対応できません。
手続き完了後には「[ 楽天モバイル ] ご契約者様情報の変更完了のお知らせ」が届きます。この通知が届けば、住所変更は完了です。
楽天モバイルを含む4社で手続きの内容はほぼ変わりません。また、24時間いつでも住所変更が可能になっているため、無理やりスケジュールを合わせる必要もないでしょう。
格安SIM
格安SIMとは、大手携帯電話会社の通信回線を使用しつつ、利用料金を大幅に抑えた携帯電話キャリアのことです。有名なものから無名な会社まで含めるとその数は膨大で、一挙に説明することはできません。とくに有名な格安SIMは、次のものがあります。
【代表的な格安SIM】
- UQ mobile
- Y!mobile
- mineo
- LINEMO
- ahamo など
厳密な意味では楽天モバイルも格安SIMに分類されますが、利用者数が多いことから本記事では別で解説しています。
住所変更に関しては、おおむね大手キャリアと同じですが、契約内容によって特殊な手順を踏む場合があります。変更手続きについての規約改正が行われる可能性もあるため、詳しくは契約している格安SIMのホームページやお知らせを参照してください。なお、住所変更を行わなかった際に起こりうるトラブルに関しては、大手キャリアでも格安SIMでも違いはありません。
いつ携帯電話・スマホの手続きを行うのか
携帯電話・スマホの住所変更に関しては、明確に期限が設けられていません。手続きが遅れたことに対する罰則規定もないため、契約者の都合がつくタイミングでの手続きができます。
ただし、携帯電話会社各社がホームページ上でも案内しているとおり、引越し後は速やかに住所変更をしましょう。先にも紹介したとおり、携帯電話会社から郵送される書類のなかには非常に重要なものが含まれている可能性もあります。万が一それが届かずに契約上不利益を被ったとしても、それは住所変更を行っていない契約者自身の責任です。
請求書が送付できないことによるサービス利用停止の措置を受けるのも同じです。携帯電話・スマホは、今や我々の生活に欠かせない重要なツール。大切なお知らせを見逃さないためにも、そして引越し前と同様に使い続けるためにも必ず住所変更の手続きを、早めにしてしまいましょう。
引越しの際に気をつけておきたいポイント
引越しの際に気をつけておきたいのは、新居でも問題なく携帯電話・スマホが使えるかどうかの確認です。全国どこででもつながるイメージがある携帯電話やスマホですが、すべてのキャリアが日本全国を網羅しているわけではありません。一部の地域や地形条件によってはつながりにくいと感じる回線も存在し、生活に支障をきたす可能性もあるでしょう。
携帯電話の大手3社は、もし通信状況が悪いと感じた場合に備えて各種の対策を備えています。詳細は次のとおりです。
| 対応策 | 連絡先 | |
|---|---|---|
| docomo |
|
|
| au |
|
|
| Softbank |
|
|
新居を選ぶ際に携帯電話やスマホを持って行き、事前に電波状況を調べておくと良いでしょう。もし、ちょうど買い替えや他社への乗り換えを検討しているタイミングなのであれば、引越しを機に新居のエリアをカバーできている携帯電話会社に切り替えるのも一つの方法です。
固定電話の移転手続き
携帯電話・スマホだけではなく、固定電話の移転手続きも必要です。固定電話に関しては、現住所によって管轄がNTT東日本なのかNTT西日本なのかにわかれます。必要な費用などにもついて、以下にまとめました。
手続きの手順
同じNTTの管轄内で引越しをする場合、回線変更の手続きをすれば終了です。1回の申請で済ませることもできるため、可能であれば一緒に済ませてしまいましょう。
管轄地区をまたぐ場合は、手続きが少し煩雑になります。まず現在契約しているNTTの解約手続きを行い、新住所を管轄するNTTに新規契約をしなければなりません。電話のほかにホームページからも手続きができますが、それぞれ会社が異なるため、別々に手続きする必要があります。
なお、NTT東日本とNTT西日本で、解約と新規契約の際の手順が若干異なります。しかし、大枠はほぼ同じであるため、表示された画面の指示に従えば問題ありません。
手続きに必要なもの
異動手続きや解約、および新規契約に必要なものは次のとおりです。
- 契約者の氏名や電話番号
- 現在の電話番号
- 建物の種類
- 新居の住所
- 引越し日
- 料金支払い情報
- 希望する工事日
料金支払い情報は、現在支払っている方法がわかるものを用意します。重要なのは工事日程です。NTTでは電話回線を引き込む場合、工事が必要になり、予約を取らなければなりません。電話回線のみの契約であれば利用の2週間前までに、インターネット回線も同時に工事が必要な場合は3週間前までに予約をしておきましょう。
手続きにかかる費用
工事費用に関しては、2,000～11,000円ほどと開きがあります。これは新居の回線の事情や建物の構造によるもので、実際に工事をしてみないとわからないものでもあります。主な内容としては屋内配線工事ですが、その工事内容にどれだけの労力が必要かを判断したうえで、最終的な金額を決定するようになっているのです。
詳しくは、局番なしの116、もしくはNTT東日本エリアが0120-116-000、NTT西日本エリアが080-2000-116にお問い合わせください。なお、受付時間は9～17時となっています。
インターネット回線契約の住所変更手続き
インターネット回線契約も住所変更が必要です。新居の回線状況にもよりますが、基本的には同じプロバイダーを引き続き使用できることが多くあります。
手続きの手順
インターネット回線の契約は回線事業者とプロバイダーを別々で契約している場合があります。セット契約している場合はプロバイダーへの連絡で完了します。しかし、回線事業者とプロバイダーを別々に契約している場合は、それぞれの契約先に連絡を入れなければなりません。
手続きは大きく2つのパターンに別れます。
- 引越し後も同じ回線・プロバイダーを利用する
- 引越しを機に新しい回線・プロバイダーに変更する
回線とプロバイダーが新住所に対応しているかを確認し、移転希望日を伝達。
旧契約先の違約金や回収工事が必要かを確認して解約。新居で契約する回線とプロバイダーに申込み、工事日程や利用開始日を決定する。
回線とプロバイダーのそれぞれの業者によって異なりますが、引越しの1～2ヶ月前、遅くても2週間前までに手続きを行ってください。とくに引越しが集中する時期はかなり込み合い、工事が後倒しになることも珍しくありません。余裕をもって手続きを行いましょう。
手続きに必要なもの
手続きに必要なものは、主に次のとおりです。
- 現在の契約内容がわかるもの
- 現住所と新住所がわかるもの
- 料金の支払い方法がわかる書類
- 建物の種類
- 支払いを行いたい銀行口座やクレジットカードの情報（新規契約の場合）
- モデムやルーター（レンタルできない場合）
回線やプロバイダーによって異なりますが、基本的には上記のものがそろっていれば良いでしょう。注意したいのはモデムやルーターなど、開通した際に通信を行う機器の有無です。レンタルできるプロバイダーもあれば、自前で調達しなければならないケースもあるため、とくに新規契約をする場合は要確認です。
手続きにかかる費用
手続きそのものに発生する費用としては、解約金や工事費になります。工事費に関しては撤去工事・開通工事で2回発生する場合があります。回線やプロバイダー、入居する物件によって多少の差はあるものの、少なくとも1万円前後は見ておいたほうが良いかもしれません。
ただし、新規契約をする際に契約先のプロバイダーがキャンペーンを行っていると、工事費が無料になったり、割引が受けられたりする可能性があります。契約を検討しているプロバイダーのホームページを確認してみると良いでしょう。
モバイルWi-Fi契約の住所変更手続き
固定のインターネット回線ではなく、ポケットWi-Fiで代用している人もいるでしょう。その場合はおおむね携帯電話・スマホと手続きが同じになってきます。
手続きの手順
手続きに関しては、契約している通信業者に連絡を入れることで完了します。その際、携帯電話と同じように、料金の支払い明細などが手元にあったほうが良いでしょう。住所変更であるため、新住所がわかるものも合わせて用意しておくようにしてください。
基本的には機器などの返還もなく、工事も必要ないため、住所変更の手続きが完了すれば継続して利用できます。もし解約する場合は、解約金が発生する可能性があるため注意が必要です。
手続きに必要なもの
契約している回線業者にもよりますが、主には以下のものが必要になります。
- 契約者の氏名や電話番号
- 新居の住所
- 引越し日
- 料金支払い情報
工事などが一切必要ないため、携帯電話や固定電話、インターネット回線ほど必要なものが少ないのが特徴です。もし契約時の契約書が残っている場合は、それを手元に用意しておくのも良いでしょう。
手続きかかる費用
手続きにかかる費用は、基本的には無料です。
しかし、例外として新居で電波が届かなかった場合は、解約も含めてある程度の費用がかかります。携帯電話・スマホと同じように、モバイルWi-Fiは周囲の環境や対応エリア内外などの関係で通信状況が変化します。新居の下見の際に一緒に持って行くと、引越し後に使えないという事態を避けられるでしょう。必ず確認するようにしてください。
まとめ
住所変更を忘れがちな携帯電話・スマホですが、場合によっては大きな問題に発展する可能性があります。大切な書類を適切な時期に受け取るため、そして継続してサービス利用ができるようにするためには、忘れずに住所変更をしておきましょう。また、携帯電話・スマホ以外の通信インフラの住所変更もお忘れなく。
※記載しているキャンペーン・サービスに関する内容は2022年3月24日時点のものとなります。
