簡単3ステップ!あなたの引越しをお見積り!無料で確定料金を調べる 簡単3ステップ!あなたの引越しをお見積り!無料で確定料金を調べる
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summary

  • 引越し業者の繁忙期には基本料金が値上がりします
  • 引越し費用の総額には初期費用なども含まれます
  • 引越し費用を抑えるためには引越しプランや家具の処分なども検討しましょう

引越しをするにあたって気になるポイントといえば、「引越し費用の総額がどのくらいかかるのか」ということではないでしょうか。この記事では、引越し費用の内訳やライフスタイルごとの相場、少しでも費用を抑えるためのコツなどをご紹介します。

引っ越す人数別の引越し料金

引越し料金は、引っ越す人数によっても異なります。単身で引っ越すより、家族で引っ越す方が運搬する荷物が多くなるからです。人数別の引越し料金の相場を把握して、引っ越す際に参考にしましょう。

まずは、引越し料金がどのように設定されているのかご説明します。

引越し料金の構成要素

引越し業者から提示される引越し料金は、以下の4つの要素で構成されていることが多いようです。

基準運賃

基準運賃は国土交通省が公示していたものでです。実際荷物を運んだ時間または距離に応じて金額が設定されます。荷物を運んだ距離が100km以内の場合は、4時間制、8時間制と時間で金額を設定します。荷物を運んだ距離が100kmを超える場合は、1車1回の運送ごとに距離で金額が設定される仕組みです。また、金額はトラックの重量によっても変動します。

料金

基準運賃に休日、もしくは深夜・早朝の割増料金が加算されます。さらに、荷主の要請で車両を留め置く場合には、車両留置料が請求されます。

実費

荷役・荷造り作業員費用や諸資材料、有料道路利用料など、実費負担として定められた費用を請求されます。

附帯サービス料

クーラーの取り付けやピアノの運搬、アンテナの取り外しなど、申し込み者の要望により行う作業は、附帯サービスとして費用を請求されます。

単身の場合

単身の引越しは荷物量が少ない傾向にあるため、割安な価格設定になることがほとんどです。ただし、引越し料金は荷物の総量によって変わるため、ここでは荷物多め・少なめの2つのパターンを掲載しています。

なお、荷物が少ない場合の間取りとしてはワンルームから1DK、利用するトラックは2tショートのサイズと仮定しています。荷物多めの間取りは1DKから1LDK、トラックは2tロングのサイズとしています。

■単身引越しの費用相場

通常期(5月~2月ごろ) 繁忙期(3月~4月)
~15km未満(市区町村内) 29,572円 35,486円
~50km未満(都道府県内) 41,525円 49,830円
~200km未満(同一地方内) 71,082円 85,298円
~500km未満(近隣地方) 88,460円 103,752円
500km以上(長距離) 101,838円 122,208円

二人暮らしの場合

結婚などのタイミングを機に、引越しをして二人暮らしの生活を始めるという方も多いでしょう。二人暮らしは、単身で引っ越すよりも、引越しに費用がかかります。理由として、2DKや1LDKなど、単身者よりも間取りが広い物件を選ぶ傾向にあることが挙げられるからです。さらに、複数の物件から引越しをして二人暮らしを始める場合は、どうしても荷物量がかさみます。

また、お互いに一人暮らしをしていて家具や家電製品などを持ち寄るという場合、それらが重複するかもしれません。引越しをする前に荷物のリストをつくるなどして取捨選択をすれば、引越し料金を抑えられるでしょう。

■二人暮らしの引越し費用相場

通常期(5月~2月ごろ) 繁忙期(3月~4月)
~15km未満(市区町村内) 47,025円 84,645円
~50km未満(都道府県内) 59,543円 107,177円
~200km未満(同一地方内) 82,082円 147,478円
~500km未満(近隣地方) 97,460円 175,428円
500km以上(長距離) 112,838円 203,108円

家族での引越しの場合

一口に「家族」といってもさまざまな構成がありますが、ここでは4人家族と想定したシミュレーションをしてみましょう。

やはり人数が増えれば荷物量も増えるので、引越し料金はこれまでで一番割高です。個人それぞれの荷物だけでなく、共用で利用する冷蔵庫や洗濯機も大型なものを選ぶ傾向にあることも要因です。

表を見てみると、市区町村内と同都道府県の移動程度の場合、大きな金額差はありませんが、同一地方内以上の移動距離となると繁忙期でなくとも10万円を超える結果になっています。家族世帯で遠方への引越しを検討している方は、引越し費用にはある程度まとまった金額が必要だということを念頭に置きましょう。

■4人家族の引越し費用相場

通常期(5月~2月ごろ) 繁忙期(3月~4月)
~15km未満(市区町村内) 68,002円 122,404円
~50km未満(都道府県内) 82,742円 148,936円
~200km未満(同一地方内) 120,461円 216,830円
~500km未満(近隣地方) 135,839円 244,510円
500km以上(長距離) 151,217円 272,191円

繁忙期とそれ以外の料金差に注意

上記の表にもあるとおり、新生活が始まる季節である3月中旬~4月上旬の繁忙期と、それ以外の時期では引越し費用に大きな差が生じます。引越し業者は、引越しの需要が少ない時期に、少しでも値下げをして受注を増やそうとします。一方で、引越しの需要が高まる時期には値段を下げる必要がありません。このように、引越しの費用は繁忙期とそれ以外の時期とで大きく変動するため、「どうしても繁忙期と重なる時期に引越しをしたい」という場合以外は、安くなる時期を狙って引越しのタイミングを決めることをおすすめします。

諸費用込みの引越し総額はいくら?

引越しにかかる費用は、引越し業者に支払う料金だけではありません。新しい家を契約するときに発生する費用など、ほかにもさまざまな支払いが発生します。では、具体的にはそのほかの費用はどの程度見積れば良いのでしょうか。

家賃ごとの初期費用の目安はいくら?

初期費用とは、賃貸物件に入居する際に発生する費用のことです。主に仲介してもらう不動産会社に支払う費用や、引越し業者に支払う費用、以前の物件の退去時の費用などがあります。

また、家具や家電など家財用品などを新たに新調することを考えると、初期費用はより高額になるでしょう。全体としてどれだけ必要になるのでしょうか。一人暮らしを始めるためにかかるおおよその費用を項目ごとにまとめると以下のようになります。

■一人暮らしの初期費用の相場

引越しにかかる費用 費用の目安
賃貸物件契約費用 家賃の5~6ヶ月分程度
引越し費用 家賃の0.5ヶ月分程度
家財費用 家賃の0~6ヶ月分程度
合計 家賃の5.5~12.5ヶ月分程度

このように一人暮らしを始めるために必要な費用の目安は、家賃の約5.5~12.5ヶ月分となります。例えば家賃60,000円の部屋を契約する場合の初期費用は、約330,000~750,000円、家賃が70,000円の物件の場合は約385,000~875,000円必要だということになります。

引越しにかかる初期費用の内訳

円マーク 家

「敷金」や「礼金」は賃貸物件契約費用にかかる内訳の一部です。では、費用の計算はどのように行ったのか、さらに詳しく見てみましょう。

■主な賃貸物件契約費用

初期費用内訳 金額
敷金 家賃の1~2ヶ月分
礼金 家賃の1~2ヶ月分
前家賃(翌月家賃) 家賃の1ヶ月分
日割り家賃 1ヶ月分の賃料を月の日数で割り、物件入居開始日から当月最終日までの日数分で計算
仲介手数料 家賃の0.5~1ヶ月分
火災保険料 5,000~15,000円
保証会社利用料 1~2年の契約で家賃の0.5~1ヶ月分
鍵交換費用 10,000~30,000円

なお、上記はあくまでも目安を算出するためのシミュレーションであり、賃貸物件契約費用の内訳は固定されているものではありません。契約する物件や不動産会社によっても内容が異なり、このほかホームクリーニング代、管理費などの項目が含まれる場合もあります。

これらの初期費用は、入居審査が済み、賃貸契約を締結した後に支払いが発生します。不動産会社によっては、費用を一度に請求するのではなく、契約締結前に手付金として一部を支払うというケースもあるようです。

これらの費用がどのような役割を持っているのか、以下で詳しく説明します。

敷金

敷金は、物件の破損や家賃の滞納など、不測の事態に備えてあらかじめ担保として貸主に対して預けておくための費用です。一般的には家賃の1~2ヶ月程度に設定されていることが多く、滞納や修繕する必要がなければ基本的には敷金は返還されます。

ただし、修繕費や破損の費用負担に関しての基準があいまいであることもあり、実際に敷金が戻ってくることはあまりないようです。そのため、退去時にトラブルになるケースも少なくありません。国土交通省では、敷金の返金によるトラブルを避けるべく、「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」を作成しています。退去するときに損をしないために、ガイドラインをよく読んでおきましょう。

礼金

そもそも礼金は、貸主に対して住居を貸してくれたことに対するお礼として支払われていたものです。下宿をする我が子を案じて両親が貸主に対して心付けを行ったことが由来ともいわれています。貸主と密にかかわることが少なくなった現代でも、慣習として残っているようです。

貸主に対するお礼の気持ちとして払われていたことから、礼金は敷金とは異なり基本的に返還されるものではありません。一般的には、家賃の1~2月程度というケースが多いようですが、条件によっては敷金と合わせて礼金を設定しない物件もあります。

また、関西や九州地方では「礼金」という呼び方をせず、「敷引き」という名称になっていることもあります。敷引きは「預けた敷金の一部は返金されないという特約」を示すもので、借り主に戻されないことから礼金と同じ性質を持っています。

前家賃(翌月家賃)

基本的に、家賃の支払いは前払いであることがほとんどです。そのため、初期費用に含まれる前家賃として、契約締結をした翌月分の家賃が請求されます。例えば3月15日に賃貸契約を結んだ場合、次に紹介する「日割り家賃」として3月の残りの日付分の家賃、そして4月の家賃を合わせて支払います。

また、「フリーレント」と呼ばれる、前家賃の支払いが必要ないという条件の物件もありますので、初期費用を少しでも抑えたいという方はフリーレント物件を探してみましょう。

日割り家賃

家賃は入居日から発生するため、月半ばのタイミングなどで入居した場合は入居日からの日数で換算して前家賃と共に支払う必要があります。

日割り家賃は1円単位で計算されることが多く、金額が細かくなりがちなので注意しましょう。例えば家賃6万円の住居で3月15日から家賃が発生すると仮定した場合、「家賃÷該当月の日数×入居日数」となり、「60,000÷31×17=32,903(円)」となります。

また、日割り家賃の費用を抑えるために、入居日を月末に指定するという方法があります。入居日から月末までの期間が短ければ短いほど日割り家賃は少なくなるため、もしも大家さんに入居日の交渉ができるようなら、調整をしてもらうのもひとつの手です。

管理費

管理費は、賃貸物件の共用部分の維持・管理をするためにかかる費用(清掃費や電気代、メンテナンス費など)のことです。家賃とは別に貸主に支払います。

多くの物件では家賃の5~10%と設定していますが、明確な定義は定まっていません。なぜなら、建物全体の共用部分の管理や、維持費用を住戸で割ったものが管理費用になるからです。そのため、「エレベータがある」「共用部分が広い」など、物件によって管理費は変動するため注意しましょう。

仲介手数料

仲介手数料とは、不動産会社に対して支払う費用のことです。入居希望者に対する物件の紹介や現地案内、各種手続きなど、一連のサポートについての成果報酬という位置づけになっています。そのため、たとえ何ヶ所も内見をしたり現地案内を繰り返したりしたとしても、賃貸契約が締結されなければ仲介手数料は発生しません。

なお、宅地建物取引業法では、仲介手数料は「家賃の1ヶ月分+消費税」が上限と定められています。純粋な家賃に対する金額設定なので、共益費や管理費の支払いが発生する物件であったとしても、仲介手数料の計算には含まれません。なお、仲介手数料は賃貸業者の取り分であり、オーナーに値下げ権限はありません。

火災保険料

賃貸契約において、火災保険は必ず加入しなければならないものではありません。ただし、物件の契約条件によっては火災保険の加入が求められることもあります。

火災保険というと、「火事で家が燃えてしまったときに補償してくれるもの」と思われがちですが、実は火災による事故だけにとどまりません。例えば、落雷や突風、落雪、水害などによる事故や、水漏れや盗難など人災によるものも補償してもらえるプランもあります。

火災保険の種類に関しては、あらかじめ決められている場合もあれば、入居者が自分で保険会社やプランを選んで加入し、管理会社に加入証書のコピーを提出するといった場合もあります。一般的な賃貸契約期間である2年分の保険料を初期費用として支払う場合が多く、相場としては5,000~15,000円程度です。

保証会社利用料

保証会社利用料は、家賃保証会社を利用して賃貸物件を契約する際に支払われるものです。

そもそも、日本では家賃未納に対するリスクを抑えるため、賃貸契約をする際に連帯保証人を立て、入居者に支払い能力がなくなった場合は連帯保証人が支払うという仕組みが一般的でした。しかし、近年では核家族化や一人暮らし世帯、高齢者の増加などにより、親族に連帯保証人を依頼できないということが増えています。そのため「家賃保証会社」のサービスが広まりつつあるようです。

家賃保証会社は、入居者が保証会社に手数料を支払うことで、親族などの代わりに連帯保証を請け負ってくれる仕組みです。仮に家賃を滞納してしまっても、一定期間保証会社が家賃を立て替えてもらえるようになります。

鍵交換費用

以前の入居者が利用していた鍵をそのまま利用すると、盗難や不法侵入などのリスクが生じます。そのため、入居者が変わるごとに鍵を交換する必要があります。物件によって鍵の種類は異なり、一般的に利用されているシリンダーキーやピッキング被害の防止を考慮して生まれた特殊な凹凸が特徴のディンプルキー、磁気カードを利用するカードキーなどがあります。

鍵交換の相場は1~3万円程度です。オートロック機能などの高度な防犯機能がついているものほど費用がかかります。しかし、周辺に人通りが多かったり1階の物件を選んだりしている場合は、多少費用が嵩んでも防犯機能が優れている鍵を選ぶことをおすすめします。

そのほかに引越しにかかる費用

ここでは、引越し業者へ支払う費用や、賃貸契約にかかわる初期費用のほかにも必要となる費用の内訳をご紹介します。これらの費用は、費用計算をする際に見落としがちなので、忘れずに確認しましょう。特に新しく家具・家電を新調する必要がある場合、一式そろえるにはそれなりの金額がかかるため、あらかじめ予算を決めておくことをおすすめします。

挨拶の手土産

防犯などの理由により、最近は引越し時に挨拶回りをしないという人も増えているようです。しかし、挨拶回りは近隣住民と良好な関係を築く目的で行うものなので、特段事情がない限りはなるべく行うと良いでしょう。旧居ではこれまでお世話になったお礼として、また新居では「これからお世話になります」といった意味を込めて挨拶回りをします。

挨拶回りでは、手土産として粗品を一緒に贈ることが一般的です。あまり高い単価のものを選ぶと相手に気を遣わせるため、タオルやスポンジ、洗剤など誰でも使う消耗品を選ぶことをおすすめします。

家具・家電代

旧居で利用していた家具や家電をそのまま利用できれば費用は抑えられますが、引越しを機に新しい家具を購入する場合も少なくありません。新しく購入する場合、家具や家電自体の代金はもちろんですが、送料や運搬費用、そして設置費用もかかる可能性があることを念頭に置いておきましょう。また、旧居で利用していたものを処分する場合、不用品処分にかかる代金やリサイクル料などを支出する必要も出てきます。

日用品・消耗品

生活に欠かせない日用品や消耗品も、引越しの際に必要な出費となります。特にトイレットペーパーやティッシュペーパーなどの嵩張るものは、引越し後に購入することが多いでしょう。そのほか、洗剤やシャンプーなどの運搬に手間がかかるものは、引越し前に使い切り、新たに買いなおす方もいるかもしれません。引越し後にまとめて購入すると、予想以上に大きな出費になる場合もあるため、事前に必要なものをリストアップして費用の概算を把握しておくと良いでしょう。

旧居の家賃

入居が可能になる日付は物件ごとに異なります。そのため、旧居の退去日と新居の入居日にズレが生じることもあるでしょう。賃貸契約では、突然入居者から解約をされて入居希望者を探す時間もないまま空き室になることを防ぐため、「解約予告期間」が定められています。解約予告期間は、多くの物件では解約日の1~2ヶ月前までと定められています。

旧居の解約日よりも前に新居に入居してしまった場合、家賃が二重で発生することがあります。例えば新居の賃貸契約を3月15日に結び契約を開始した、その日に解約通知をしたとします。この場合、旧居の解約日は1ヶ月後の4月15日となり、この1ヶ月間は旧居と新居どちらも家賃を支払う義務があるのです。このような二重家賃の期間を減らすためには、新居の契約が決まったらすぐに解約の通知を済ませることが重要です。

引越し費用総額を抑えるためのポイント

タブレットを持っている女性

引越しの費用というと、どうしても物件にかかわる家賃などの支出を想定しがちですが、実際にはシチュエーションによってさまざまな費用がかかります。ただし、工夫次第によってはこれらの費用を軽減させることも可能です。

単身パックを利用する

荷物の総量が比較的少ない場合、単身パックを利用すると引越し費用が抑えられるかもしれません。単身パックは、コンテナボックスを利用した単身者向けの引越しサービスです。引越し業者によってコンテナボックスのサイズが異なるため、特に冷蔵庫や食器棚、ベッドなどサイズの大きな家具・家電を運びたい方はサイズの確認が重要です。なお、コンテナボックスの数を追加するとその分だけ追加費用がかかるため、注意しましょう。

安く引越しできる業者を選ぶ

少しでも費用を抑えたい場合は、一括見積りのサービスなどを利用して複数の業者を検討してみましょう。冒頭でも解説しましたが、引越し業者に支払う料金のなかの「基準運賃」は、国土交通省による規定があります。そのため、業者ごとの基準運賃の金額差はありません。移動の範囲が遠方になればなるほど、そして荷物の量が多ければ多いほど費用は膨れ上がります。ただし、オプションサービスなどによって、引越し業者の価格差が大きくなるため注意しましょう。

敷金礼金の少ない物件を選ぶ

近年はインターネットでの物件比較が容易になったり、賃貸物件の競争が激しくなったりといった理由で、初期費用を抑えて売り出す物件が増加しています。特に「駅から遠い」といった不便な立地や、ライバル物件が多い条件では、差別化を図るために敷金や礼金を低く設定している物件もあるようです。また、物件によっては期間限定で「敷金・礼金ゼロキャンペーン」を行っている場合もあります。こまめにチェックして、好条件のものを探しましょう。ただし、キャンペーン期間があまりにも長い場合、周辺環境の条件が悪いなどの理由も考えられるため注意しましょう。

粗大ごみの処理を工夫する

引越しを機に、大型の家具や家電を手放そうと考えている方も多いのではないでしょうか。粗大ごみとして出すには、不用品回収業者や自治体に連絡するのが一般的な方法ですが、まだ使えそうなものは「売る」という方法を考えてみても良いでしょう。

例えば、自分はもう使わないけれど状態が悪くなくまだ十分利用できるものは、リサイクルショップなどで買い取ってもらえないか検討します。粗大ごみとして出すと回収費用がかかりますが、不用品に売値がつけられれば引越し費用の足しにすることも可能です。ただし、状態によっては買い取ってもらえない可能性もあるため早めに確認してみましょう。

火災保険を割安なものに変える

火災保険は、不動産会社に勧められたものにそのまま加入するという方が多いかもしれません。しかし、実は自分で保険会社を選んで加入することもできます。少しでも保険料を抑えたい場合、なるべく安いベーシックなプランに変更することも可能です。もちろん、保険料が上げれば万が一の際に補償される金額や対象範囲なども広がりますが、不要な補償をつけていないか検討することも大切です。例えば、マンションやアパートなど高層階の物件の場合、土砂災害や浸水など水害による被害が及びにくいことから、水災補償を外すことも考えられます。

学生なら学割を利用する

大学進学などをきっかけに、実家を出て一人暮らしを始めるという人も多いでしょう。ただし、進学と合わせて引越しをすると3月中旬~4月上旬の繁忙期と重なることから、引越し料金が高くつくことが予想されます。費用を抑えるためには引越しの時期をずらすのもひとつの方法ですが、学生であれば「学割」を検討しましょう。単身者向けのプラン料金の値引きを行ったり、特典としてプレゼントを用意したりしている業者もあります。

まとめ

引越しをするには、初期費用をはじめとするさまざまな費用がかかります。少しでも費用を抑えるためには、引越しにかかる費用の内訳や種類、家族形態ごとの相場を参考にすることが重要です。快適な引越しができるよう、この記事の情報を参考に、予算と引越しの計画をあらかじめしっかりと立てることをおすすめします。